近年は少子高齢化による労働力不足の影響で、農家にとって人手不足が深刻な問題となっています。多くの農家にとって農薬散布は必要不可欠な作業の一つですが、特に労力と時間を必要とする作業でもあります。
ドローンが登場する以前の農薬散布は、手作業や農薬噴霧器、レンタルした無人ヘリでの作業でした。しかし現在ではドローンを活用した農薬散布が主流になってきています。
本記事では、農薬散布ドローンの活用メリットや、レンタルできるのか、ドローン活用前に押さえておくべきポイント3つについてご紹介していきます。
ドローンといえば娯楽用で利用されるのがほとんどでしたが、近年では農業をはじめ産業用としても幅広く活用されるようになりました。産業用ドローンの始まりは1980年代で、農薬散布ができるドローンは2000年に入ってから誕生しました。
そして2010年代になると取り扱いやすい小型のドローンが登場し、昨今は廉価なドローンが発売されるようになりました。これに伴い一般的な農家での導入ハードルも下がり、ドローンを購入する農家が増加しています。
さまざまな課題を解決するためのツールとして注目を集める農薬散布ドローンですが、本当に良いの?と感じている方も多いと思います。そこで、まずは農薬散布ドローン導入のメリットを簡単にご説明します。
多くの農薬散布用のドローンでは1haを10分程度で散布し終えることが可能です。そのため手作業や農薬噴霧器に比べ、散布作業の時間削減につながります。またこれまでの手作業や農薬噴霧器での作業に比べると、5分の1程度の作業時間になります。
また無人ヘリは機体が大きく、重量もあるので準備や移動にも作業者を増やす必要があり、コスト面がネックです。しかしドローンを使用した場合、基本的には操縦者、もしくは操縦者と散布作業の補助者で行えるので、人員や労力を削減でき効率化につながります。
ドローンを農薬散布に使用することで、広い農地であっても短時間かつ少人数で散布作業が可能なので、人的コストの削減にもつながります。さらに無人ヘリよりも至近距離での散布が可能で、少ない農薬でより高い効果を得られます。
農薬散布を業者に委託した場合は、「適期防除ができない」「雨天の場合、長期延期になる」「一刻も早く防除したい」などのお悩みがでてくると思います。
しかし、農薬散布ドローンを持っていれば、いつでも好きな時に散布できるので作物の品質を保てます。
ドローンは産業ヘリと比較し軽量・コンパクトなので、1人で積み下ろしできます。また小回りが利くので中山間などの産業ヘリではできなかった10aの圃場でも散布が可能です。(10a≒1反)
バッテリーで飛行するので騒音も少なく、住宅付近でも早朝から飛行でき、時間を有効活用できます。
農薬散布ドローンをレンタルできると、メンテナンス面、コスト面など多くのメリットがあります。しかし、航空法の適応が難しいため、レンタルできる会社は多くありません。さらに、レンタル可能な会社でも、対象ライセンス保有者・オペレーター資格者など、限られた者しかレンタルできず、「まずは手軽なレンタルから始めてみよう!」という利用の仕方は現実的ではありません。
農薬散布ドローンを活用したい場合は、やはり購入がおすすめです。購入する前に押さえておくべき3つのポイントをご紹介していきます。
2019年7月までは農林水産省の規則に基づいて、農薬散布用のドローンを導入する必要がありました。しかし人手不足や後継者不足などの深刻な問題から、現在は規則が緩和され産業用ドローンの飛行自体には免許や資格は不要とされています。
ただし産業用ドローンの使用許可は必要です。これは農薬散布が航空法の「物の投下」「危険物の輸送」として規制されているためです。
農薬散布用ドローンを購入する前に、ドローンに関する基礎的な知識や機能、各部の名称など必要な知識を事前に押さえておくと安心です。また散布する敷地に危険な場所がないかや、天候なども把握しておくのがポイント。
ドローンの操縦に免許や資格などは特に必要ありませんが、操縦に慣れていない方や操縦がはじめての場合などは、農薬散布をする前に練習すると安心です。ドローンは手軽に利用できる点が特徴ですが、操縦を間違えると凶器にもなりうる危険な機器なので、最低限の操縦技術の会得は重要です。
本記事では農薬散布ドローンの始まりから、農薬散布ドローンを活用するメリット、導入する前に押さえておきたいポイントをご紹介してきました。農薬散布用ドローンの活用は、作業効率面や人的コスト削減、薬剤による防除効果などで農家にとって多くのメリットがあります。農薬散布ドローンの購入を検討している方は参考にしてみてください。
各種農業用ドローンを扱うマゼックスでは、産業用ドローンの製造・販売に加えて、修理・国土交通省への代行申請報告の格安サービスも行っています。作業を効率化する農業用ドローンの導入を検討中の方は、お気軽にお問合せください。